「余剰買取制度」終了後の電気利用方法

余った電力はどうするのがもっとも良いのか? 一体、どんな方法があるのか? 3つの方法をご紹介しましょう。

大手電力会社などと再契約

FIT終了後も余剰電力の買取を表明している企業があります。買取メニューまでをいち早く、すみやかに表明したスマートテック（スマートFIT）。それから積水ハウス（積水ハウスオーナー電気）、中部電力（お金、Amazonギフト券、WAONポイントなどとおトクに交換できるシステム）、TOKAIホールディングス（みんな電力と提携）などが続きました。

最近は中部電力以外の大手電力会社、東京電力パワーグリッド・エナジーパートナーをはじめ北海道電力（エネモプレミアムプランほか）、東北電力（ツナガルでんき）、北陸電力（あんしん年間定額プランほか）、関西電力（貯めトクサービスほか）、中国電力（ぐっとずっと。グリーンフィット）、四国電力（四電ためトクサービスｈか）、九州電力（IoTサービスとの併用特典あり）、沖縄電力もFIT終了後の余剰電力の買取表明。

昭和シェル石油、丸紅ソーラートレーディング、NTTスマイルエナジーなど、電力会社以外からも買取を表明が相次いでいますが、いずれも買取額は7円/kWhから11.5/kWh程度です。これらの企業と再契約して売電したところで、それまで42円で売電していたため、特別、魅力的には映らないのが現状ですね。

自家消費のみ行う

昼間に太陽光発電でつくった電気を自家消費のみするという方法もあります。自家消費分の電気はいままでと同じく、太陽光発電でつくった電気を使用。

余剰電力は無料で電力会社に流します。太陽光発電した電力を使用するため、電気代の節約にはなりますが、当然余剰電力はなくなります。

余った電気を蓄電

太陽光で発電した電力を売電せず、蓄電池に貯める方法もあります。太陽光発電で発電した電気を蓄電池に貯めて使用することで、電力会社から高い電気を買うことなく自家消費できます。

もっともメリットが高いと注目されている方法が、この蓄電池設置による自家消費です。もちろん、蓄電池の設置には新たに導入コストが必要ですが、電気料金の削減効果は投じる費用に見合うものがあります。

災害時への備え（電池の備蓄）にもなり、導入コストをしのぐ電気をつくって自家消費できればFIT終了後に蓄電池を導入するメリットは充分あると言えるでしょう。

まとめ

余剰電力の3つの使用方法を見ましたが「大手電力会社などと再契約による売電」「自家消費のみ行う」ことに利点が少ないことはおわかりいただけたかと思います。やはり、余剰電力を有効活用するには蓄電して使うこと、つまり蓄電池の導入が欠かせないのです。
いままで売電していた方が多いため、この方法に思い至らない方が案外多いのが残念なところ。これを知った機会に、ぜひ蓄電池の導入を計画していただきたいと思います。

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