具体的なメリットは？蓄電池を家庭に導入する必要性について考えよう！

近年では一般家庭でも、蓄電池が導入されています。それは、固定価格買取制度（FIT）の調達期間が終了しているからです。これまで太陽光発電で得た電力を売電していましたが、買取制度が終了するにあたり売電でなく蓄電して、電量会社から電気を購入しない選択に切り替わってきています。今回は、蓄電池を家庭に導入する必要性を考えましょう。

蓄電池を家庭に導入する必要性

2012年にスタートした再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）にて、多くの家庭が太陽光パネルを設置して太陽光発電を開始しました。オール電化の住宅が増え始めたのも、この時期と重なります。

当時は、まだ電力自由化には至っておらず、ガス会社も自家発電装置を搭載した給湯器を開発して、ガスと電気のダブル発電を掲げてFIT市場に参入しています。

■当初は42円で調達⇒2020年には21円に減額

2012年当初では、10kW未満の調達価格は1kWあたり42円で買取されているようです。ダブル発電では、電力会社が34円、ガス会社が8円で買取っていました。ところが、調達価格（買取価格）は年々下がっていき、2020年には1kWあたり21円と当初の50％まで減額となっています。これでは、数百万円の設備投資をしても、売電にはメリットがなくなってしまいます。そこで、売電しないで電気を貯めて使う蓄電池にスポットライトがあたりました。

■2012年から10年目を迎える家庭が抱える問題

2012年にダブル発電を導入した家庭では、大きな問題を抱えています。それは、エコウィルの発電式の給湯器が耐用年数を迎えている現状です。エコウィルの耐用年数は10年で、既に製造も中止しているため発電系統が故障すれば修理不可能となり、お湯を使うことができなくなります。

これは、8円の売電価格を得るよりも深刻な問題であり、通常のエコキュートに交換するか、エネファーム＋蓄電池に変更するかの選択をしなければなりません。エコウィルから「エネファーム＋蓄電池」に乗換える方は、50％ほどとなっています。そのすべてがエネファーム単体でなく、太陽光発電も利用している家庭です。

■太陽光発電＋蓄電池

先のケースでも、太陽光発電は必須となっています。太陽光発電で売電しても2020年からでは21円となるうえ、固定価格買取制度の調達期間10年を過ぎると、1kW当たり8円での買取価格になってしまいます。

ならば、発電した電気を蓄電しておけば、1kW当たり約28円～30円の電気代を支払わずに済むようです。さらに、8円で売電すれば合計約36円～38円の収入が見込まれます。

■停電時や災害時にも電気が使える

蓄電池を装備しておけば、停電しても問題なく家庭内で電気を利用できます。災害時にも蓄電池は活躍してくれるので、災害発生から当分の間は電気に不自由することなく生活することが可能です。このことは、災害時のストレスを軽減してくれる効果もあるので、大変有効な手段といえます。

家庭用蓄電池の導入費用の目安

では、家庭用の蓄電池を導入するには、どのくらいの予算が必要となるのでしょう。蓄電池の価格は容量によって決まりますが、容量別の蓄電池の相場は次のとおりです。

・4kWh～7kWh：約90万円～160万円
・8kWh～11kWh：約160万円～220万円
・12kWh～16kWh：約220万円～280万円

停電時や災害時にも利用できる蓄電池は、10kWh以上の容量が必要とされます。そのため、もっとも売れているのは、10kWh前後の蓄電池です。

家庭用蓄電池を選ぶ上で意識するべきポイント

ここでは、家庭用の蓄電池を導入するうえで、意識しておくポイントをお伝えします。先に容量は10kWh前後が売れ筋とお伝えしました。料金だけ提示されると、どうしても安い価格に注目してしまいますが、価格が安ければ蓄電池の容量は少なくなるのが通常です。

蓄電池の容量が少ないと、当然ながら貯まる電力量も少ないので、導入しても残念な結果になってしまいます。見積もり時には容量と価格の両方に注意して導入しましょう。

■付帯設備との関連性も考慮する

蓄電池だけで電気を貯める訳ではありません。太陽光パネルで発電した電気を、蓄電池に貯めることが大多数です。そのため、蓄電池を導入する際には「既に太陽光パネルを設置している」かまたは、「新たに太陽光パネルを設置する」かの、2パターンになるでしょう。

いずれにしても、蓄電池単体の金額では収まりません。付帯設備との関連性や、工事費など蓄電池を導入するにあたっての必要な費用すべてについて、しっかり把握したうえで導入しましょう。

蓄電池は電気を貯めておいて使える、画期的な技術です。停電でも利用できるうえ、太陽光発電と組み合わせれば、家庭で使用する電気のほとんどを賄うことも可能となります。しかし、設備投資にかかる費用は100万円を軽く超えるのも事実です。そのため、蓄電池システムの内容をしっかり把握して導入しないと、必要でない費用を支払う可能性もあります。蓄電池は、専門家にしっかり相談して導入することをおススメします。

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