FIT(固定価格買取制度)の終了に向け蓄電池を購入しよう!おすすめの施工業者を細かく分析!

コストを抑えたい方必見!蓄電池は工夫次第で安く導入できる?

公開日:2022/04/15  最終更新日:2022/05/13


一時期は、高値で電気を売買できていましたが、最近では売買価格も下がっており、これからも電気の売買価格が下がっていくと言われています。そのため、売電するよりも蓄電池を導入して家庭で消費した方が、メリットがあることも。こちらの記事では、蓄電池を導入する際、コストをできるだけ抑える方法などをご紹介します。ぜひ参考にしてください。

相見積もりを取ろう

太陽光発電に精通している方ならば、蓄電池のおおよその相場が分かっているでしょうが、そうでない方の方が多いのではないでしょうか。蓄電池本体の購入価格は、50万円~100万円ほどが、一般的な相場と言われています。メーカーや性能によって価格が異なるのはもちろんですが、蓄電池の販売店によって、価格が大きく変わることもあります。

そのため、蓄電池を購入する際には、1社だけでなく、複数の販売店から見積りを取るのがおすすめです。見積りを複数取っておけば、価格を比較できるだけでなく、値下げ交渉もしやすくなります。お得に蓄電池を購入したい場合は、少なくとも2社以上の販売店から見積りを依頼しましょう。

kWh単価で蓄電池の価格を見比べよう

蓄電池選びで重要なポイントは、「kWh単価で価格を見比べる」という点です。kWh単価とは、1kWhの単価のことを指し、6.0kWhで価格が60万円の蓄電池の場合、kWh単価は10万円になります。蓄電池の価格は容量によって変わるので、表示価格だけを見て購入しないように気を付ける必要があります。

■10kWh以上の蓄電池は安い

蓄電池は容量が大きい方が、価格が安い傾向があります。家庭で使用されている蓄電池は、小さなもので2kWh~、大きなもので16.6kWhの容量のものがあります。例えば、4kWhで130万円の蓄電池の1kWhの単価は32万円になりますが、16.6kWhの蓄電池では、1kWhの単価は15万円です。

比較してみると、4kWhと16.6kWhでは、kWh単価に2倍近くも差が出るので、家庭の電気使用量や予算によっては、大容量の蓄電池を検討するのも良いでしょう。ちなみに、一般家庭の電気使用量は、1日で10kWhを超えるケースも多いので、容量の大きな蓄電池を購入して、備えておくのもおすすめです。

補助金・助成金を活用しよう

蓄電池を購入する際には、国やそれぞれの自治体から補助金・助成金が出るのをご存じでしょうか。助成金を上手に活用することで、コストを抑えて蓄電池を導入できます。

こちらの章では、蓄電池を購入する際に活用できる、補助金・助成金についてご紹介します。

■国からの補助金

国からの補助金は、「sii」という一般社団法人を通して補助金が出されています。Siiとは、正式名称「環境共創イニシアチブ」で、省エネなどに関する様々な補助金事業を国から委託され、運営している団体です。

蓄電池に関しては、「分散型エネルギーリソース(DER)」という補助金制度を活用して、家庭用蓄電池をお特に購入できます。DER補助金の予算は決まっており、予算に達した時点で申し込みが締め切られてしまいます。補助金の利用を検討している場合は、早めに申し込みをしておきましょう。

■自治体からの補助金

お住まいの地方自治体から、家庭用蓄電池購入時に活用できる補助金が出されている場合もあります。それぞれの自治体によって、設けられている補助金制度も、受けられる補助金の金額も異なりますので、事前に自治体のホームページなどから情報を確認しておきましょう。

また、国からの補助金である「分散型エネルギーリソース(DER)」と、地方自治体からの補助金は、基本的には併用できる場合がほとんどです。補助金を上手に活用することで、検討していた蓄電池よりも、グレードの良い蓄電池が購入できるかもしれません。国からの補助金と、地方自治体からの補助金は、併用できる場合があることを、頭に入れておきましょう。

蓄電池をなるべく長く使う

蓄電池は、決して安い商品ではないので、できるだけ長く使用することが大切です。例えば、過度な充電や高温多湿・気温の低い場所での使用は、蓄電池の寿命を縮めてしまうことにつながります。正しく使用して、蓄電池を長く使用しましょう。

また、定期的なメンテナンスや点検は、蓄電池を長持ちさせるために大切なポイントです。最近では、蓄電池監視装置がさまざまなメーカーから発売されており、蓄電池の異常があった際にお知らせしてくれるシステムもあります。蓄電池の異常を早く確認できれば、蓄電池の寿命の延長につながるでしょう。

 

コストを抑えて蓄電池を購入したい場合は、2社以上から見積りをとるのがおすすめです。また、国やそれぞれの自治体からの補助金を活用すれば、自らの出費は少なくなるので、どのような補助金が対象になるのか、しっかりと確認しておきましょう。場合によっては、国と自治体の補助金のどちらも活用できる場合もあります。これらの方法を活用して、できるだけコストを抑えて蓄電池の購入をしましょう。

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