賃貸物件に蓄電池を設置するときの流れとは？原状回復は必要？

賃貸物件でも、節電効果のある蓄電池を導入したいという方はいるでしょう。蓄電池を導入する際には、配線工事や設置工事が必要になりますが、果たして賃貸物件に蓄電池は導入できるのでしょうか？本記事では賃貸物件に蓄電池は設置できるのかを解説します。賃貸物件に蓄電池の設置を検討している方はぜひ最後までご覧ください。

賃貸物件にも蓄電池の導入は可能

賃貸物件にも蓄電池の導入ができるのかどうか気になるところですが、結論からいうと蓄電池の導入は可能です。しかし、原状回復工事の費用とオーナーへの許可が必要であることを考慮するとあまりおすすめはできません。

原状回復工事費用

蓄電池を設置する際は壁に穴を開ける必要があり、後述する原状回復工事に高額の費用が必要になります。せっかく蓄電池を設置し電気代を安くしたのにもかかわらず工事費や退去費がかさんでしまっては、あまり意味がないでしょう。

オーナーへの許可が必要

また蓄電池の設置工事では「住民の迷惑になること」「建物の壁を壊して配線をいじる必要があること」からオーナーに許可を取らなければなりません。原状回復が難しくなるほか、ほかの住民に迷惑がかかるとなると、オーナーも許可を出しにくいのが現状です。

蓄電池の設置は自分ひとりでやってはいけない

次に蓄電池の設置をひとりではやっていけない理由について解説します。

施工IDが必要であるため

まず大前提として施工IDがない場合、蓄電池の設置工事はできません。施工IDというのは、蓄電池を設置する際や太陽光発電を設置する際に必要となる資格です。施工IDを取得していれば蓄電池や太陽光発電システムを設置する上で必要な知識や技術があることの証明になります。施工IDを取得するには、各畜電池メーカーや太陽光発電メーカーが主催するセミナーに参加し、研修や実技を学び実力を認めてもらわなければなりません。

保証がなくなる

保証がなくなることも、蓄電池設置はひとりで行ってはいけない理由のひとつです。蓄電池は20～30年以上使用するため、各メーカーは保証期間を設けています。しかし、自分で蓄電池を設置して故障させてしまうと保険の対象外となることがほとんどです。保険の対象外になってしまっては、20～30年の間で故障した際に買い直しが必要になったり、修理費も支払わなければならなかったりします。これらの理由から蓄電池の設置工事は自分でしないほうがよいでしょう。

賃貸物件に蓄電池を設置するときの流れ

ここからはオーナーから許可が得られた場合の、賃貸物件に蓄電池を設置するときの流れを解説します。

STEP1：オーナーの許可

一般的な蓄電池を設置する際の流れと違う部分はオーナーの許可が必要なことです。先ほども説明した通り、蓄電池工事には壁に穴を開けたり配線をいじったりする必要があります。工事を無断で行うとマンションの強制退去になる場合があるため、必ずオーナーの許可を取るようにしましょう。

STEP2：業者の選定・打ち合わせ

次に業者の選定を行います。蓄電池や太陽光発電の業者では悪徳業者が存在するために優良な業者を選ぶ必要があります。優良な業者の選び方としては「無料相談で見積」「価格が相場よりもずれていないか」「詳細な見積書を発行してくれるか」「相談をしやすいか」「接客は丁寧か」などを見ておくとよいでしょう。

業者が決まれば、次は打ち合わせです。打ち合わせでは設置する場所の選定と、工事の日程調整が主な内容になります。賃貸物件ではパワーコンディショナーの設置場所がないケースがあるため、打ち合わせはしっかり行いましょう。

また、蓄電池の工事には騒音がともなうため、ほかの住民の方々にあいさつ回りをしておくと安心です。

STEP3：本体の設置工事

次に蓄電池設置場所の基礎工事と本体の設置工事を行います。これらの設置工事では事前に打ち合わせした場所に、パワーコンディショナーを固定するための器具を設置するのです。

STEP4：配線工事

基礎工事と蓄電池の設置が終われば次は配線工事を行います。配線工事は壁を壊して行うため、部屋の中をどうしておくか業者に確認しましょう。

STEP5：動作確認

配線工事が終わり、蓄電池が使用できる状態になったら最後に動作確認を行います。現在の蓄電池には基本的に操作パネルが付いているのでそれを利用して動作確認を行いましょう。操作方法がわからない場合には、業者と一緒に確認しておく事をおすすめします。

退去するときの原状回復がデメリット

先ほどもお伝えした通り、賃貸物件に蓄電池を設置するデメリットは、退去するときの原状回復工事です。パワーコンディショナーを設置するための工事や配線工事で壁を壊しているため、原状回復工事の費用が高額になります。蓄電池を設置するための理由はさまざまありますが、多くの方が節電目的だと思います。そのため、節電効果と原状回復工事費用の兼ね合いを充分検討して設置することが大切です。

まとめ

今回は賃貸物件に蓄電池は設置できるかどうかを解説しました。この記事の結論としては「設置は可能だがオーナーの許可が必要であり、原状回復工事が高額になる」ということです。工事する際には必ずオーナーに許可を取り、トラブルが起こらないようにしましょう。また、蓄電池を節電目的で設置する場合には、原状回復工事と設置工事の金額を算出し、蓄電池によってもとが取れるのか業者と相談してみてください。

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